スタッフ採用が出来ない理由はドコにある?

労務・人事評価・採用

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こんにちは!
歯科医院地域一番実践会コンサルタントの山ノ内です。
今日はスタッフ採用に関するお話をしたいと思います。

『スタッフ採用が出来ない』

地域差はありますが、歯科衛生士は勿論のこと、歯科助手・受付も採用が難しい時代ですよね。

ただ、なぜ採用が出来ていないか深く考えたことはありますか?
少し言い方を変えると、採用が出来ない問題を分解したことはありますか?

採用が上手くいかない時、その問題は大きく2つあると思います。

[1] 採用の応募がそもそも来ないという問題
[2] 求職者が見学に来ても選んでくれないという問題

多くの医院では、[1]の段階で苦戦していると思います。

[1]に関して言えば、さらに2つに分けられると思います。

【求職者とって魅力がない問題】
・他院と比べて給与は同等もしくは好条件か
・他院と比べて診療が終わる時間は同等もしくは早く出来ているか
・他院と比べて福利厚生は劣ってないか
・他院と比べて立地は不便でないか
・やりがいを与えられる環境にあるか

【求職者に医院の魅力を伝えられていない問題】
・ホームページの求人ページや求人LPは作っているか
・求人内容は惹きつける文章で記載しているか(ターゲットに正しく訴求しているか)
・求人広告を求人サイト1~2つ程度で終わっていないか(露出度が低くないか)
・衛生士の募集で言えば、衛生士学校に求人票の提出&しっかりと訪問しているか(医院のある県内全て、隣接の県にも)
・衛生士学校の先生と信頼関係は構築出来ているか
・歯科助手で言えば、医療系の専門学校や大学に求人票を出しているか、訪問しているか
・若い人への露出度を高められるFacebookInstagramなどのSNSを活用しているか

などなど。

あくまで上記は一例ですが、大きな問題は分解するとわかりやすいですし、打ち手が決めやすいです。問題を分解し、出来ていない箇所があるなら改善策を考える、どうしても満たせない項目があるなら、他の魅力で凌駕するものをメリット提示する等の対策が必要だと思います。

魅力を作るには医業収入、人件費、設備費等にも影響する可能性があります。なにが本当の問題なのかを明確にする力と決断する力が今後の採用競争には必要なのではないでしょうか。

そして、[2]に関して言えば、
数ある歯科医院の中でも、当院を選び、医院に見学に来て頂くまで出来ても面接まで行かない、断れるケースがあります。

求職者も大切な1日を費やして来ているわけなので相当な労力をかけています。それでも採用にならないのは大変もったいない。勿論、医院と合わないよう人であると判断出来たなら無理に採用する必要はありません。ただ、医院側が良いと思った方は、8割以上の確率で決めたいところです。

本当に採用を成功させたいなら、少なくとも下記は準備したい内容です。

0.医療としての基本ですが、医院環境整備(医院全体の整理整頓)
1.見学対応者を決める
2.見学スケジュールを事前に決める
3.見学者が見たいもの(要望)を事前に確認する
4.医院の考え方・コンセプト・メリットなどの思いを先生がプレゼンする
5.医院の考え方・コンセプト・メリットなどをスタッフがプレゼンする
※ 「5」に関しては協力的なスタッフが在職している場合

特に新卒DHに来てもらいたい方は「0」の基本項目に注意しましょう。衛生士学校の先生によっては、医院見学時に医院の整理整頓、待合室や診療室だけでなく、トイレまできちんと清掃が行き届いているかも見るように指示している方がおられるようです。それが組織のマネジメントが細部まで行き届いている医院なのかどうかの判断材料になるようです。私も多くの医院様に伺っていますが、合点がいくところがあります。学生にとって先生の影響力は絶大です。診療に関係ないから、生産性がないからと言って、軽視しないことをおすすめします。

採用力はこれからの歯科医院にとっては必要不可欠です。一昔前は求人を出せば来るような時代だったかもしれませんが、今は大きく変化しています。この変化にいち早く対応できるかどうかが、勝ち組と負け組を分けてしまうのではないでしょうか。

投稿者プロフィール

山ノ内 友哉
山ノ内 友哉
管理栄養士過程の大学を卒業。男性では少ない管理栄養士の資格を取得し、栄養学と関連の深い大手食品会社系列の製薬品会社に営業職として入社する。
前職の在籍期間は約8年間、700床以上の基幹病院にて医師・コメディカルを巻き込んだ 疾患教室の立ち上げ支援で医療従事者間の信頼関係構築の基礎を習得。その後、東京都内の私立大学病院を担当。そこで、自社製品の「現状」と「あるべき姿」を明確化し、そのギャップを埋める活動を週間単位で落とし、新製品で約95%のシェアを確立する。課題解決の原則を実践し、自らに落とし込む。その評価を受け、最も影響力のある東京大学医学部附属病院を担当。
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