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皆さま、こんにちは！
歯科医院地域一番実践会 コンサルタントの山本峻士です。
本日は
現代の流行りの小児歯科、最大の盲点とは？
というテーマでお伝え致します。
近年、歯科業界においても一種の流行りになりつつあるのが、
小児歯科
であると思われます。
小児歯科は儲からない
小児は対応が苦手
などのネガティブなイメージが徐々に
予防歯科の究極は小児からの介入である
小児歯科はやり方次第で経営の柱になる
という流れに徐々に変わってきていると思われます。
まだまだ歯科医院においても小児歯科を前面に打ち出しているところは
少ないように感じますが、
それでも経営的な視点を持っている医院ほどいち早く小児歯科を強化しているかと思われます。
たしかに小児歯科はまだまだブルーオーシャンであり、
いち早く取り組みをすれば集患は比較的労力をかけずにできる状況かと思われます。
私自身も4-5年前から複数の歯科医院で小児歯科に力を入れており、
その結果、小児歯科分野が歯科医院の医業収入の割合としても非常に大きな部分を占めている
クライアントが増えてきました。
ただし、長年小児歯科に取り組んでいるので、
メリットも多くあれば、
懸念点や難しさも最近感じてきております。
今回はその近年、流行の小児歯科でも最も難しい部分、
ここが小児歯科の重要なポイントということをお伝え致します。
◆小児歯科を強化すると未就学児の新患は増える
地域に小児歯科の認知度が向上してくると１つの傾向が現れます。
それは未就学児、いわゆる0-3歳の新患が劇的に増えるということです。
私のクライアントでも0-3歳で毎月30名以上の新患が来ているところもあります。
近年の調査では、お子さんも一人っ子が増えたため、
その分親としても一人の子どもに対する意識、
特に教育面や健康面が向上しているといわれております。
その結果、未就学児の頃から歯医者でむし歯や歯並びの相談、チェックにくる方が
増えている傾向にあります。
医院としても未就学児であれば、お母さんが育休中などで、
空きの出やすい午前中に来院してもらいやすいため、
双方にメリットが多いと感じております。
将来的にはその未就学の段階から通院してもらい、
適齢期になったタイミングで矯正治療などの提案をするという流れができると、
非常に経営的にもメリットは大きいと思われます。
ただし、一見未就学児の新患が増えている歯科医院でも
思わぬ落とし穴があることを忘れてはいけません。
◆未就学児の難しさは中断率の高さ
未就学児の新患が一定数に達していたとしても、
実は成人に比べ未就学児は中断率が劇的に高いのです。
多くの歯科医院さんでは、小児新患の次回アポイント確約率などを算出しているかと思います。
「うちは未就学児でも次回アポ取得率は90％を超えているから順調ですよ」
と言われるのですが、実は見えない部分に落とし穴があるのです。
未就学児の場合、事前キャンセル率が非常に高く、
当たり前ですがむし歯や歯周病など目先の症状がないこと、
そして今は母親の就業率も高く、
育休明けをきっかけに歯医者に行く時間を作るのが難しく、
結果として歯科医院への検診ということ自体の優先順位が下がってしまうのです。
様々な医院で中断率を集計しておりますが、
初診から３回目の来院までで中断してしまう未就学児は、
高いところだと50％を超えていることがあります。
この中断率の高さが非常に難題になっている歯科医院が多く、
意外と盲点となっているかと思われます。
◆大切なことは情報提供
ではどのような取り組みが必要なのか？
それは成人同様、しっかりと小児にも小児コンサルを行い、
予防の重要性やフッ素塗布の必要性を伝えることです。
多くの医院さんではむし歯があっても１回で終わってしまうことがほとんどです。
その為初診のタイミングからしっかりと治療後に小児コンサルを行う流れを構築することがポイントです。
ただし、小児コンサルだけでは不十分です。
実際に多くの医院で小児コンサルを行っておりますが、
一定の中断防止効果はあっても、劇的な改善まではいきません。
これ以上詳しいことをブログでお伝えするのは難しいのですが、
どれだけ「子ども自身が行きたい」と思える環境を作れるかどうかが最大のポイントです。
親の立場になれば、
子どもが行きたいと言ったら、親は止めることはできません。
継続的に子ども自身が行きたいと思わせられるか、
大人目線ではなく子ども目線で考える視点がポイントです。
是非小児歯科を強化したい医院さんは、
まず未就学児の新患数の調査、そして中断率を調べてみることからスタートされることを
おすすめ致します。
